M&Aにおけるセカンドオピニオンの必要性と依頼すべき状況を解説

セカンドオピニオンとは

「セカンドオピニオン」という言葉は一般的には医学用語として知られています。医学用語としてのセカンドオピニオンとは患者が主治医の診断に懐疑的である時、主治医以外の医者に診断・意見を求めることです。M&Aにおけるセカンドオピニオンにも似たような意味があります。M&Aにおけるセカンドオピニオンとは、現在の仲介業者以外の第三者から現在行われているM&Aに対する率直な意見を聞くことです。

セカンドオピニオンを受けた方が良いシチュエーション

もちろんM&Aにおいてセカンドオピニオンが絶対的に必要であるというわけではありません。ここではセカンドオピニオンを受けた方が良いシチュエーションをいくつか紹介します。

担当者に不満がある

担当者に不満がある際には、セカンドオピニオンを求めることによって担当者が変更され、状況が改善する可能性があります。また、セカンドオピニオンを受けるということは担当者にとってプレッシャーとなります。そのため、担当者が変更とならなくても、以前までの不満が解消する可能性もあります。

条件に不満がある

条件に不満がある際は、第三者にセカンドオピニオンを依頼することによって他社と比較検討をすることができます。また、セカンドオピニオンで提案された新たな条件の方が以前までの条件よりも優位性があることもあります。より良い条件を飲むことがM&Aの成功確率を高めることに直結します。

提案内容に懐疑的である

提案内容に懐疑的である場合は、セカンドオピニオンを第三者に求め、その提案が妥当であるかを判断してもらいましょう。第三者の立場の人間に審査してもらうことにより、より客観的な意見を求めることができます。

セカンドオピニオンを受けるうえでのコツ

セカンドオピニオンを依頼する相手の選定

セカンドオピニオンで最も重要な事柄が、セカンドオピニオンを依頼する業者の選定です。例えば法的な部分に第三者からの意見を求めたいときには、経営コンサルタントやM&Aアドバイザーよりも弁護士などにセカンドオピニオンを依頼することによって、より法的専門性の高い第三者からの意見を聴取することができます。自身の求めたい情報と情報提供者（セカンドオピニオンを依頼する相手）の整合性を考慮した選定を行いましょう。

セカンドオピニオンの重要性

前述の通り、必ずしもセカンドオピニオンを利用する必要はありません。しかし、セカンドオピニオンを利用することによって、現在の問題や疑問が解消されたり、より良い条件での交渉や取引が可能になる可能性があります。また、セカンドオピニオンを受けないことによって、第三者からの意見を聞くことができず、現在の担当者の提案のみを採用してしまう可能性があります。M&Aなどの経営に関する重要な取引・交渉においては積極的に第三者の意見を聴取することが重要です。

セカンドオピニオンを受けないことのリスク

もしあなたがM&Aについて十分な知見を持ち合わせていない場合は、現在の担当者が言っていることに疑問を呈することもないかと思います。担当者の提示する金額や条件に疑問を持ちつつもM&Aを実行してしまい後悔する経営者が非常に多いのも事実です。現在の担当者に疑問や疑念を抱いた際には、ためらわずにセカンドオピニオンを実行し、より公平な第三者からの意見を取り入れることによって、以前よりも良い条件での合意や交渉が可能になる場合があります。

M&A支援部

船井総研では、50年以上にわたる業種別コンサルティングの経験を活かした、M&A 成立後の業績向上・企業の発展にコミットするM&Aを目指しております。業種専門の経営コンサルタントとM&A専門のコンサルタントがタッグを組み、最適な成長戦略を描きます。

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