歯科医院を第3者に承継（譲渡・M＆A）するなんて本当に出来るの？

そう思われている先生も多いと思います。 まずは実際に歯科医院を譲渡された先生のインタビューをご覧ください。

船井総研グループでは30年以上歯科業界のコンサルティングを行っており、現在も約250件の歯科医院のコンサルティングに携わっておりますが、10年前までは歯科医院を第三者に承継することは極めて珍しく、ご子息ご息女に承継されるか、廃業されるケースが殆どでした。

しかし、2010年代以降、歯科医院を第三者に承継するケースは徐々に増えてきており、船井総研グループの歯科M&Aチームでも多数のご相談を頂いております。 「高齢になり引退するにあたって第三者に承継したい。」というケースや「引き続き診療は続けたいが、経営は譲りたい。」というケースもございます。

「経営を譲りたいが、これまで築いてきた地元での評判やブランドを維持して欲しい。患者さんやスタッフを大事にする経営を続けて欲しい。」 船井総研グループではこのような院長先生の想いや歴史を大切にし、歯科医院の事業承継・M&Aのお手伝いをしております。
また、歯科業界のM&A専門コンサルタントが対応しますので、診療圏や医院のタイプ（保険診療に強みがある、スタッフが優秀、譲受後の成長可能性等）に応じてきめ細かく対応させて頂きます。

こちらご覧の先生で、下記のようなご相談がございましたら、お気軽にお問い合わせください。先生のこれからを共に考えていければ幸甚です。

• 自分も高齢になって、そろそろ引退を考えたいが、後継者がいない。 
• 歯科医院を第三者に承継したいが、どのように進めればいいのか分からない。
•  歯科医院を売却できるという話を聞いたが、自院も売却できるか、また、条件などを知りたい。
•  自分はまだ働けるが、経営は第三者に譲りたい。
•  50代で、今すぐ承継したいわけではないが、後継者がいないので、今後の選択肢を知っておきたい。

歯科のM＆Aに関する基礎知識を深めたい方は、下記の順にコラムをご覧ください。

①歯科のM＆A事例
②歯科のM＆Aの失敗事例
③歯科のM＆Aのメリット・デメリット
④歯科のM＆Aのポイント
⑤歯科のM＆Aの特徴
⑥歯科M＆Aの譲渡対価の相場観
⑦歯科のM＆Aの注意点

また弊社ではM＆Aに関するセカンドオピニオンも行っております。こちらもお気軽にご相談ください。