30年以上にわたり、全国250件以上の歯科医院様に寄り添い続けてきた船井総研グループから、今、すべての院長先生へお伝えしたいことがあります。

先生が地域医療のために築き上げてきた「信頼」や、共に歩んできた「スタッフ」。これらを単なる「廃業」で終わらせることは、地域にとっても、先生のこれまでの功績にとっても、大きな損失です。

「臨床の情熱はそのままに、経営の重責を次代へ託したい」 「後継者が不在という現実に対し、最も価値ある解決策を提示したい」

先生が抱えるこれらの切実な課題を、緻密な戦略と豊富なネットワークで解決するのが、私たちの歯科M&A部門です。

「まだ先のこと」と静観しているうちに、医院の資産価値を守るための選択肢が狭まってしまうかもしれません。

2026年以降、さらに深刻化する採用難や競争激化を見据え、今から「医業を守り抜くための、攻めの出口戦略」を検討しませんか？

具体的な検討ツールのダウンロードや専門家への出口戦略の相談を通じて、これまで心血を注いだ医院を「最良の形」で次代へ繋ぐ準備を、今この瞬間から始めることができます。

歯科医院を第3者に承継（譲渡・M＆A）するなんて本当に出来るの？

そう思われている先生も多いと思います。 まずは実際に歯科医院を譲渡された先生のインタビューをご覧ください。

船井総研グループでは30年以上歯科業界のコンサルティングを行っており、現在も約250件の歯科医院のコンサルティングに携わっておりますが、10年前までは歯科医院を第三者に承継することは極めて珍しく、ご子息ご息女に承継されるか、廃業されるケースが殆どでした。

しかし、2010年代以降、歯科医院を第三者に承継するケースは徐々に増えてきており、船井総研グループの歯科M&Aチームでも多数のご相談を頂いております。 「高齢になり引退するにあたって第三者に承継したい。」というケースや「引き続き診療は続けたいが、経営は譲りたい。」というケースもございます。

「経営を譲りたいが、これまで築いてきた地元での評判やブランドを維持して欲しい。患者さんやスタッフを大事にする経営を続けて欲しい。」 船井総研グループではこのような院長先生の想いや歴史を大切にし、歯科医院の事業承継・M&Aのお手伝いをしております。
また、歯科業界のM&A専門コンサルタントが対応しますので、診療圏や医院のタイプ（保険診療に強みがある、スタッフが優秀、譲受後の成長可能性等）に応じてきめ細かく対応させて頂きます。

こちらご覧の先生で、下記のようなご相談がございましたら、お気軽にお問い合わせください。先生のこれからを共に考えていければ幸甚です。

• 自分も高齢になって、そろそろ引退を考えたいが、後継者がいない。 
• 歯科医院を第三者に承継したいが、どのように進めればいいのか分からない。
•  歯科医院を売却できるという話を聞いたが、自院も売却できるか、また、条件などを知りたい。
•  自分はまだ働けるが、経営は第三者に譲りたい。
•  50代で、今すぐ承継したいわけではないが、後継者がいないので、今後の選択肢を知っておきたい。

当社では歯科専門のコンサルタントが、歯科M＆Aのサポートをさせていただいております。いつでもお気軽にご相談ください。

歯科のM＆Aに関するより詳しい情報は、下記の記事をご参照ください。

１.歯科のM＆A事例
２.歯科のM＆Aの失敗事例
３.歯科のM＆Aのメリット・デメリット
４.歯科のM＆Aのポイント
５.歯科のM＆Aの特徴
６.歯科のM＆Aの譲渡対価の相場観
７.歯科のM＆Aの注意点