歯科のM＆Aの事例について取り上げていきます。譲受側も歯科法人に限らず、様々な事業者が出てきており、歯科のM＆Aも流れが変わってきておりますので、事例を通して今の歯科M＆Aをキャッチアップしていただければと思います。
事例①分院(譲渡) × 歯科医療法人(譲受)
分院長が退職するにあたり、譲受先をさがしていた
A社（歯科医療法人）が運営する分院の分院長が退職することが確定しました。管理医師を新規採用しようとしても、募集が集まらず途方に暮れたため、M＆Aによる譲受先の募集を行いました。
運よく、その場所で分院展開を考えていたB社（歯科医療法人）とマッチングし、分院長の退職タイミングと合わせて無事に事業譲渡が成立しました。
分院の事業譲渡が急激に増えている
当事例のように、分院の事業譲渡といった組織再編戦略を行う歯科医療法人が増えてきております。分院長の退職問題はつきものです。そして歯科医師の新規採用が予定通り進まないのもつきものです。分院のマネジメントが上手く進まず、思った以上に利益が上がらず撤退を考えるケースもあります。
今回のように上手くマッチングできるケースは幸運です。承継のスキームとしては事業譲渡になるので、一旦廃業して新規開業の手順を踏むため、分院に勤める従業員の雇用問題やテナントへの交渉、新規指導などが発生することには留意が必要です。
事例②歯科医療法人(譲渡) × 歯科医療法人(譲受)
持分無し医療法人を運営されていた理事長が体調不良となられ、M＆Aによる後継者探しを行うことになりました。診療方針や、運営形態に魅力を感じた歯科医療法人が譲り受けをし、無事にクリニックの運営を続けることが出来ています。
予期せぬ出来事で、突然決断を求められることもある
今回の事例では、故理事長の体調不良が予期せず発覚したことで、廃業かM＆Aかを選択しなければいけない状況となりました。ひいきにして来院してくれる患者さん、ロイヤリティ高く一緒に働いてくれている従業員を考えて、この場所を残したいという決断からM＆Aに至りました。素晴らしい譲受先に出会うことができ、譲受後も新しい患者さんも一気に増え、従業員の活躍の場も増えています。
事例③歯科医療法人(譲渡) × ファンド(譲受)
持分有り医療法人を、ファンドが譲り受けた
A社（持分有り歯科医療法人）が後継者不在を主な理由としてM＆Aを検討されました。企業規模が大きいこともあり、大きな譲渡対価資金を調達できるファンドが譲受先となり、無事M＆Aが成立しました。譲渡側の先生も歯科医師としてそのまま勤務され、地域の歯科医療に貢献を続けています。
経営パートナーにどこを選ぶか
譲り受け先、経営パートナーにどういった相手を選ぶかは、譲渡側先生の今後を大きく左右するテーマです。TOP面談を通して譲受側の人となりを確認することも重要ですが、譲受側の経営計画・理念に共感できるかも同様に重要です。ミスマッチが起きないように、譲受側が何を意図して自院を譲り受けようと思っているのかは理解しておくことが重要です。
当該事例から学ぶこと
歯科のM＆A事例をご覧になられて、同じような境遇の先生も多いのではないでしょうか。弊社でも多くの先生からご相談をいただいており、そのすべてに善いご縁や、ご決断に繋げられるように努めている自負があります。事例をご覧になられて、その後の顛末なども詳しく知りたいなど、いつでもお気軽にお問合せくださいませ。
また、歯科M＆Aの失敗事例についても学ぶことも重要ですので、下記よりご覧くださいませ。
歯科M＆Aの失敗事例についてはこちら
歯科のM＆Aに関するより詳しい情報は、下記の記事をご参照ください。先生のこれからに寄与できますと幸いです。
1.歯科医院M&AのTOP
2.歯科のM＆A事例
3.歯科のM＆Aの失敗事例
4.歯科のM＆Aのメリット・デメリット
5.歯科のM＆Aのポイント
6.歯科のM＆Aの特徴
7.歯科のM＆Aの譲渡対価の相場観
8.歯科のM＆Aの注意点
